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阪神・淡路大震災から14年
被災体験を次世代に語り継ごう



 あす17日、兵庫県南部と淡路島を中心に6434人の犠牲者を出した阪神・淡路大震災から14年を迎える。がれきの中から、被災地は不死鳥のように蘇ったかに見える。美しい街並みから、あの日の面影を探し出すのは難しい。
 インフラや建物は見事に復興されたが、体と心に刻まれた傷を癒やす術をもたない人もいる。被災体験の風化も危惧される。中学生より若い世代は、震災を体験していない。後世にどう被災体験を語り継いでいくのか。各地でシンポジウムをはじめ、演奏会、出版、追悼行事などの取り組みが続けられている。
 震災は日本全国の防災意識にも大きな影響を与えた。最近の地方自治体の意識調査によると、大規模地震に対して関心や不安があると答えた人は9割を超える。国民の災害への関心の高さを示している。しかし一方で、内閣府調査によると、地震に備えて家具等の固定をしている割合は3割にも満たない。
 防災意識と行動にギャップが見られる。理由として「面倒くさい」「お金がかかる」などが挙げられているが、根底には、大規模災害の被害が、現実に自分の身に起こる切迫感がないことがあるのだろう。だからこそ当時を思い起こし、体験を繰り返し語り継ぎ、常に防災意識を高めていくことが必要なのだ。
 震災の教訓とは? 共同通信が神戸市内の被災者に聞いたところ、答えの半数以上が「助け合う心」であった。一方で、「以前より便利になったが、人と人とのつながりが希薄になった」と感じている人も多い。災害の教訓は十分に生かされているのだろうか。
 当時を振り返れば、ボランティアによる救援活動が活発であった。中でも創価学会員が隣近所の被災者宅にいち早く駆けつけ、がれきの下から救出したケースが多くあった。村尾行一・元愛媛大学教授は、その理由をこう指摘する。「『あの家には誰と誰が住んでいて、誰はどこで寝ている』ということまで知り合っている、という常日ごろの濃密な交流を地域社会で学会員は行っているからです」
 人間関係が希薄化する昨今、老若男女の隔てなく、励ましのネットワークを地域に張り巡らせていく大切さが、ここにある。町の復興を進める中、ともすると一番大切な人間関係の復興が見逃されてはいないだろうか。巡り来る「1・17」を機に、その点をもう一度考えたい。

社説 2009年1月16日 聖教新聞ご案内 SEIKYO online
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