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世界が求め讃える創価の哲学



 世界的な金融危機が、影響は比較的小さいと言われていた日本の実体経済にも、深刻な打撃を与え始めた。過日、国内総生産(GDP)の二桁減少も明らかになった。
 そうした状況下、世界17カ国を対象に行われた金融危機に関する調査で、「日本人が先行きに最も悲観的」との結果が出たことが、先月末に報道されていた。中でも「金融危機対応についての、政府への信頼度」は、日本が他国に大きなポイント差をつけて最下位だったという。
 迷走する政治や、いたずらに不安をあおるマスコミの論調にも因はあろうが、決して悲観的な思考に落ち込むのではなく、この危機をどう乗り越えるかに知恵を絞りたい。
 社会の主体者は、あくまで我々一人一人である。
 庶民の暮らしを守るため政治家が真剣に努力するのは当然のことだが、その政治家を選び育てるのは国民だ。国民自身が人生と社会を切り開く哲学を持たなければ、何も変わらない。
 御書には「王は民を親とし」(1554ページ)と。民衆こそ国の主役。民衆あっての為政者である。激動の時代だからこそ、この自覚に立ち返りたい。
 米・オバマ大統領は就任演説で、「我々に求められているのは、新しい責任の時代に入ることだ」と語り、一人一人が自身や自国、世界に対して変革の責務を負うことを訴えた。
 フランスの哲学者・アランは「悲観主義は気分に属し、楽観主義は意志に属する」(白井健三郎訳)と。眼前の苦境を打ち破るには、挑戦の気概に燃えて、“力強い楽観主義”で生活防衛に取り組むべきであろう。
 池田名誉会長はかつて、「真の楽観主義とは、行動であり、創造です」と指導した。創価学会は、こうした強い精神性を皆が分かち持ち、“無責任な悲観主義”に陥りがちな日本の精神土壌を変革すべく、決意に燃えて、価値創造の対話運動を堂々と展開し続けてきた。
 今、その“創価の哲学”が、世界中から求められている。「池田先生の思想と哲学、また、人生や自然の捉え方は、すべての人々が学ばねばならない教えである」(モスクワ大学・サドーヴニチィ総長)。時代相が厳しければ厳しいほど、我々は価値的な行動と創造で、嵐の現実社会を乗り切っていきたい。

社説 2009年2月20日 聖教新聞ご案内 SEIKYO online
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