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春の新聞週間――社会に希望と活力与える報道を



 「新聞はなくなる」――1990年代半ば、有名IT企業の社長は語ったが、結果はどうか。社長自身、今も通勤時に新聞を読み、平均年齢31歳の社員たちは、さらに熱心に読んでいるという。
 一方、90年代末をピークに減り続ける日本の新聞発行部数は昨年、初めて年間100万部以上も減少した。特に10代・20代の若者層の“新聞離れ”が著しい。
 あす4月6日は「新聞をヨム日」。「春の新聞週間」が始まる。あらためて“新聞の存在意義”を考えたい。
 現代は、テレビやインターネットなどが普及する多メディア時代。おびただしい量の情報が飛び交う社会で、何が真実で、どれを選ぶべきか、的確で迅速な判断をすることが困難になってきている。
 日本新聞協会の調査によると、新聞は「情報源として欠かせない」「社会の一員としてこのメディアに触れていることは大切だ」等の印象・評価が高い。また、“新聞を読む”人は9割を超え、“テレビを見る”の約10割には及ばずとも、“インターネットを使う”の約6割を上回っているという。
 新聞に寄せられる厚い信頼に、いかに応えるか。高い倫理性をもって「社会の公器」たる範を示す報道が求められている。一方、一部マスコミによる人権侵害や過熱取材、事実無根のデマ記事等は、断じて放置してはならない。
 同協会が制定した新聞倫理綱領には、新聞の責務は「正確で公正な記事と責任ある論評」で民衆の要望に応え、「公共的、文化的使命を果たすこと」とある。
 「新聞は、人間が自ら考え行動する力を与えてくれる」とは、文字・活字文化推進機構の福原義春会長の言葉。断片的な情報提供ではなく、背景や影響に迫る新聞ならではの分析力が、混迷する時代を歩む読者の生きる力を養う糧となる。
 冒頭のIT企業の社長が結論的に語っている。「新聞を読まない若い層には、お金だけではない人生の豊かさを感じ、人間としても奥行きと深みを身につけることも新聞からできる、と伝えたい」
 『新・人間革命』第1巻には、「人びとが、どうすれば希望を見いだしていけるのか、歓喜をわき立たせていくことができるのかを考え、編集している新聞」として、人間主義を柱に報道を担う聖教新聞の役割がつづられている。常に“何のための報道か”を忘れず、平和への原動力としての新聞でありたい。

社説 2010年4月5日 聖教新聞ご案内 SEIKYO online
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